今回の治験は7人の患者に対して行われましたが、1人については安全性のみの確認で、治療の効果が調べられたのは6人です。

患者の運動機能がどのくらい改善したかを確かめるために、パーキンソン病患者の症状の程度を評価する国際的な指標の一つが使われました。

この指標は、しゃべるときのことばがはっきりしているかどうかや、いすから立ち上がるときに支えが必要かどうかなどの項目についてそれぞれ0から4までの5段階で評価するもので、症状が重いほど数字が大きくなります。

パーキンソン病の治療薬の効果が切れた状態で運動機能の検査を行った結果、2年が経過した時点で6人中4人の数値が改善し、中には32ポイント改善したという大きな効果が見られた人もいました。

4人のうち2人は症状の程度の区分が「中等症」から「軽症」に、1人は「重症」から「中等症」に改善したということです。

一方、2人は数値が数ポイント悪化しましたがこれは同じ期間、薬で治療を受けていた人と同じ程度の悪化だったということです。

研究チームによりますと、大幅な改善が見られた患者は年齢が比較的若く、症状の程度が軽かったということで、研究チームはこの治療について「若くて重症度の低い患者に適していると考えられる」としています。

京都大学iPS細胞研究所の高橋淳教授は「最適な投与量やどのような患者に効果が期待できるかという方向性も見えてきたので非常に意義のある結果だと考えている」としたうえで、「初めてのヒトでの治験なので、症状が重かったり年齢が高かったりする患者に少なめの細胞を移植することから始めている。今後、より効果が期待できる患者を対象にして移植する細胞を増やすなどして段階を踏んでいくことで最終的には細胞移植だけで十分な量のドーパミンが補われて、薬が必要なくなるようになることを目指したい」と話しています。